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純資産も変わらないのですが、資産総額が変わってくるからです。
当然左側に控除項目として書いたほうが資産総額は小さくなります。 したがって資産総額に対する利益や売上の比率、あるいは純資産の比率を計算するに当たっては左側に書くほうが比率が良く出ることになります。

これは、銀行のように貸倒引当金の金額が大きく、かつ自己資本比率（資産総額に対する純資産の比率とほぼ同じものです）を一定水準以上に維持することが義務付けられている業種にあっては大変大きな意味を持つことになります。 有価証券の時価評価会社が保有している有価証券を財務諸表の上でどう評価するかについては、取得原価で評価する方法と、期末の時価で評価する方法があり、どちらの方法を適用するかについては有価証券の保有目的ごとに次のような決まりがあります。
貸借対照表の純資産の部に直接計上時価で評価されるのは、「売買目的有価証券」と、持ち合い株式などを指す「その他の有価証券」の2つです。 この2つについては、期末における時価が簿価と異なっていればその差額を評価差額として計上します。
ただし、保有目的によって計上する場所が異なります。 「売買目的有価証券」については損益計算書に差益または差損として計上し、「その他の有価証券」については、損益計算書を通すことなく、貸借対照表の純資産の部に直接「評価差額」として計上します。
いずれにしろ評価差額が貸借対照表の純資産の額に反映されることには変わりありませんが、損益計算書経由か直接かという違いがあります。 他方、満期になるまで保有する国債などを指す「満期保有目的の債券」と「子会社・関連会社株式」については時価が変わっても財務諸表上の簿価は動かしません（ただし、後に説明する減損処理の対象にはなります）。
ケースとして、売買目的有価証券の時価が下がった場合を取り上げます。 取引と仕訳投資目的で株式50を購入した。
仕訳50期末の時価が40に下がった。 10の評価損を計上することになります。
有価証券評価損という費用の発生が左側にきます。 それに見合って投資有価証券が10減少します。
資産の減ですから右側です。 仕訳有価証券評価損10財務四表への影響投資有価証券10損益計算書への影響収益、費用に関する仕訳は仕訳の有価証券評価損だけですので、損益計算書への影響は次のようになります。

貸借対照表への影響仕訳、と損益計算書で出てきた利益▲10から、次のようになります。

また結婚情報の代用としても、結婚情報のサービスが行われていた。

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